子どもの
視力は、1979
年に
統計を
取り
始めて
以降、40
年余りにわたって
低下傾向が
続いています。
文部科学省が全国の国公私立の幼稚園や小中学校や高校を対象に毎年、行っている、「学校保健統計調査」によりますと、視力検査で裸眼の視力が1.0未満だった子どもの割合は、統計を取り始めた▽1979年度は
小学生で17.91%、中学生で35.19%、高校生で53.02%でした。
しかし、10年後の▽1989年度には
小学生で20.60%、中学生で40.90%、高校生で55.81%となり、
20年後の▽1999年度には
小学生で25.77%、中学生で49.69%、高校生で63.31%となるなど視力の低下が続きました。
さらに、▽2009年度には
小学生で29.71%、中学生で52.54%、高校生で59.37%となっていて、
最も新しい▽2020年度のデータでは
小学生で37.52%、中学生で58.29%と過去最多になったほか、
高校生が63.17%となっています。
2050年 世界の人口約半数が近視の予想も 各国の対策は?
近視は
アジアを
中心に
世界で
急増していて、オーストラリア
などの
研究グループが2016
年に
出した
試算では、2050
年には
世界の
人口の
およそ半数にあたるおよそ48
億人が
近視に
なると
予想されています。
WHO=世界保健機関も深刻な公衆衛生上の懸念があるとしていて、世界各地で様々な対策が取られています。
眼軸の
長さが
延びることで
起きる近視は、30
センチ以内の
近いところを
見る時間が
長くなると
進行するとされ、
アメリカ眼科学会は▽20
分間継続して
近くを
見たあとは▽20フィート、
およそ6
メートル以上離れたものを▽20
秒間眺めるという「20ー20ー20」
ルールを
推奨しています。
さらに近年では、1日およそ2時間、屋外で活動し、十分な光を浴びることで近視の進行を抑えられることが分かってきていて、台湾ではおよそ10年前から小学校で1日に2時間以上、屋外で光を浴びるようにした結果、視力0.8未満の小学生の割合が5%以上減ったということです。
専門家「窓の外を見て休憩 外に出て太陽光を浴びて」
東京医科歯科大学の大野京子教授は、「近視がより進行すると、緑内障や眼底出血などの目の病気が引き起こされるリスクが高まり、失明につながる恐れもある。近年、スマートフォンや携帯ゲームが普及し、コロナ禍で外出の機会が減ったことで、世界中で子どもの近視が進んでいると指摘されている。学校でもタブレット端末を使う機会が増えているが、20分ぐらい使ったら窓の外を見て休憩すること、昼休みや体育の時間に外に出て太陽光を浴びることが大事だ。また、自宅で宿題をするときにも目と本の間の距離には気をつけ、特に夜に寝転がってスマホを見るのをやめるといった対策を子ども自身に意識して取り組んでもらうことが重要だ」と話しています。
インドネシアの火山で大規模噴火 国内で目立った潮位変化なし
日本時間の2日未明、インドネシアの火山で大規模な噴火が発生しました。気象庁は噴火による津波の有無や日本への影響を調べていますが、午前8時半現在、国内や海外の観測点で目立った潮位の変化は観測されていないということです。
N2
資源: NHK
374
Aug 2, 2025 09:08
北秋田 クマに襲われたか 障害者施設の敷地内 入所の女性搬送
7月31日夜、秋田県北秋田市の障害者施設の敷地内で入所している73歳の女性が血を流して倒れているのが見つかり、病院に搬送されました。警察によりますと、けがの状況や防犯カメラの映像などからクマに襲われた可能性があるということで、警察が詳しい状況を調べています。
N2
資源: NHK
210
Aug 1, 2025 11:08
臨時国会今日召集米関税措置について論戦の見通し
7月の参議院選挙を受けて臨時国会が、8月1日召集されます。衆議院に続いて参議院でも少数与党となる中、来週には予算委員会で集中審議が行われ、アメリカの関税措置をめぐる日米合意などについて論戦が交わされる見通しです。
N2
資源: NHK
116
Aug 1, 2025 05:08
米あす新たな関税の期日日本は15%関税の大統領令署名求める
アメリカのトランプ政権が、貿易赤字が大きい国や地域などを対象に新たな関税を課す期日が、日本時間の8月1日午後1時すぎに迫っています。日米交渉で合意した日本に対する15%の関税について、日本政府は1日を念頭に大統領令の署名を求めています。※新たな関税を課す期日があすに迫った日米の動きを随時更新してお伝えします。
N1
資源: NHK
78
Jul 31, 2025 15:07
“核兵器 変わらないか増える”回答が半数近くに NHK世論調査
被爆80年のことし、NHKが行った世論調査で、「現在ある核兵器は今後どうなると思うか」を聞いたところ、「今と変わらないか、むしろ増える」と回答した人が半数近くにのぼりました。専門家は「核なき世界という目標へ具体的な行動をどう起こしていくのか、大きな分岐点に立っている」と指摘しています。
資源: NHK
Aug 2, 2025 17:08