その結果、調査の対象とした37棟の木造住宅のうち3棟が全壊していたほか、倉庫や作業所などが大きく傾くなどの被害も多く確認されるなどこの地域に被害が集中していました。
一方、特徴的な揺れが観測されていない同じ珠洲市の大谷町の調査対象の地域では、26棟の木造住宅のうち、全壊した建物はありませんでした。
境教授は、被害が集中した正院町で今回のような揺れが発生した原因のひとつに、地面に近い「表層地盤」が軟らかい可能性があることが考えられるとしています。
専門家は、今後も同じような揺れが起きる可能性もあるとして注意を呼びかけています。
石川県によりますと、今月5日、石川県珠洲市で震度6強を観測した地震による建物の被害は、13日までに全壊と半壊がそれぞれ15棟など734棟にのぼっています。
京都大学防災研究所の境有紀教授が、能登地方にある複数の地震計のデータを分析した結果、珠洲市正院町にある地震計で、木造住宅などの被害が発生しやすい周期が1秒から2秒ほどの揺れが観測されていたことがわかりました。
同じような揺れは、28年前の阪神・淡路大震災や7年前の熊本地震などでも確認されています。
その結果、調査の対象とした37棟の木造住宅のうち3棟が全壊していたほか、倉庫や作業所などが大きく傾くなどの被害も多く確認されるなどこの地域に被害が集中していました。
一方、特徴的な揺れが観測されていない同じ珠洲市の大谷町の調査対象の地域では、26棟の木造住宅のうち、全壊した建物はありませんでした。
境教授は、被害が集中した正院町で今回のような揺れが発生した原因のひとつに、地面に近い「表層地盤」が軟らかい可能性があることが考えられるとしています。