いずれも対象は、ティッシュペーパーやトイレットペーパー、キッチンペーパーなどです。
花粉症のシーズンに売り上げが伸びる、保湿性を高くしたティッシュペーパーや、トイレに設置されているハンドドライヤーに代わり、コロナ禍で需要が増えているペーパータオルも対象に含まれています。
理由について、両社は、紙の原料となるパルプの価格や燃料価格の高騰、それに、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、世界的なコンテナ不足となり物流コストの上昇が続いていること、さらに、脱炭素に向けた投資費用を確保するためだと説明しています。
値上げに踏み切るのは、両社とも2019年以来、およそ3年ぶりで、ほかのメーカーに広がる可能性もあります。
日本製紙連合会の今月20日の記者会見で、野沢徹会長は「年明けから原材料価格が一段と高騰しているうえ、物流の正常化は、ことしいっぱいかかるのではないかと懸念していて、先行きは不透明だ」と話しています。