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しかし、軍需が無くなると壊滅的な打撃を受けることになる。終戦後、住金は、いち早く春日弘（当時社長）陣頭指揮の下による日向方齊（当時企画課長）の住金再建案として知られている、大阪、尼崎など4工場への集約と1万5千人の従業員と15工場を切り捨てを行った。