日本サッカー界を代表する存在である本田圭佑氏が、イランのサッカーファンを擁護する発言を行ったことを契機に、スポンサー企業による広告契約の打ち切りが報じられ、社会的関心を集めている。
発端は、2026年3月11日に国際連合安全保障理事会がイランを非難する決議を採択したことであり、これを受けて国際社会の一部からは、国際サッカー連盟(FIFA)に対しイラン代表のワールドカップ出場資格を剥奪すべきだという意見が相次いだ。こうした状況の中、本田氏は自身のSNS上で「サッカーは政治と切り離されるべきであり、政府の行動を理由に選手やファンまで処罰するのは極めて不公平かつ残酷である」と表明し、現状に対する批判を展開した。
しかしながら、この発言は一部スポンサー企業の強い反発を招くこととなり、報道によれば、アメリカ系スポンサーが本田氏の意見表明を「容認できない」と判断し、ワールドカップ関連を含む数百万ドル規模の広告契約を解除したという。
これに対し本田氏はSNSにおいて、「今回の発言が理由でアメリカ企業とのワールドカップ関連スポンサー契約が消滅したと聞いたが、本質を見極めずに判断する企業であれば、こちらから願い下げである」とコメントし、毅然とした態度を示した。この投稿は瞬く間に拡散され、500万回以上の閲覧数を記録したのみならず、「信念を貫く本田氏の姿勢は称賛に値する」「スポンサーを相手にしても意見を曲げない姿が印象的だ」といった肯定的な意見がSNS上に多く寄せられている。
本件は、スポーツと政治の関係性、さらにはアスリートの発言がスポンサー契約に及ぼす影響について、改めて社会的な議論を喚起する契機となったと言える。