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「顕著な大雨に関する情報」とは
「顕著な大雨に関する情報」は、発達した積乱雲が次々と連なる「線状降水帯」が発生し、非常に激しい雨が同じ場所に降り続いて土砂災害や洪水の危険性が急激に高まったときに発表されます。
「線状降水帯」は、2020年の7月豪雨や2018年の西日本豪雨など、これまでの豪雨災害で繰り返し確認され、予報を上回って、短い時間で状況が悪化する危険性があります。
この情報が出た際は、▽自治体からの避難の情報に基づき、周囲の状況を確かめて早めの避難をするほか、▽すでに避難場所までの移動が危険な場合は、崖や沢から離れた近くの頑丈な建物に移動したり建物の2階以上など浸水しにくい高い場所に移動したりするなど、身の安全を確保することが重要です。
情報が発表される基準は、▽3時間の解析雨量が100ミリ以上になっている範囲が500平方キロメートル以上あることや、▽その領域の形状が「線状」であることなどと決められています。
ことしから運用の基準が変更され、実際に発生が確認される前の予測の段階でも発表されることになっています。
すでに外に出ることすら危険になっているおそれも
注意が必要なのは、この情報が発表された際、すでに外に出ることすら危険になっているおそれもあることです。
気象庁が過去の災害事例で検証したところ「顕著な大雨に関する情報」を発表する基準に達していない段階でも大きな被害が出ていた事例があるということです。
また、情報が出ていない地域でも今後、雨雲が移動し、急激に状況が悪化するおそれもあります。
このため気象庁は、避難情報に直結はせず、危機感を高めてもらうための情報だとし、5段階で運用されている大雨警戒レベルでは「レベル4“相当以上”」だとしています。
その上で、情報を待つことなく、▽気象庁のホームページで確認できる危険度分布や▽河川の水位情報などをもとに早めの避難を心がけて欲しいと呼びかけています。
