その結果、
去年1
月からの1
年間で、
新たに
介護が
必要に
なる手前とされる「フレイル」と
呼ばれる
状態になった
人は
全体の
およそ16%
に当たる150
人だったということです。
5年前の同様の調査ではおよそ11%で、今回は1.5倍程度に増えていてグループによりますと新型コロナウイルスにより、外出や知人と会う機会が減るなど生活環境が変わったことが影響している可能性があるということです。
また、家族と同居し、近所づきあいなど社会との接点が多い高齢者に比べて1人暮らしで社会活動が少ない人では、「フレイル」になるリスクがおよそ2倍に上がっていたということです。
国立長寿医療研究センターの荒井秀典理事長は「フレイルの状態を放置すると要介護や認知症につながるので、感染対策とともに運動や社会参加を促す取り組みが必要だ」と話しています。