ことしのノーベル
平和賞を
受賞することになった
日本被団協が22
日、
日本外国特派員協会で
記者会見し、「
生きているかぎり
被爆の
実態を
伝えていかないといけない」と
今後の
活動への
決意を
改めて示しました。
東京 千代田区の日本外国特派員協会が開いた会見には、日本被団協=日本原水爆被害者団体協議会の田中熙巳代表委員が招かれました。
田中さんは、13歳の時に長崎市の自宅で被爆し、その後、多くの遺体が放置された爆心地の光景を目の当たりにしたことを証言したうえで、「こんなひどい殺し方をしてはならないと強く感じ、それが今日までの信念となっている」と述べました。
また、日本被団協が果たした役割について、記者から問われた田中さんは「被爆者たちはことばや絵、歌など、さまざまな形で証言活動を行ってきたが、日本政府が核による抑止政策を否定しないのは、国民が被爆の実相を十分理解していないからだと思うので、それが最大の悩みだ。被爆者としては、私が最後の世代であり、生きているかぎり被爆の実態を伝えていかないといけない」と決意を示しました。
そして、これからの活動について「被爆2世も明らかに原爆の被害者であり、その2世が中心となって、若い人たちが核兵器をなくすための活動をやっていってもらいたい」と述べました。