また、オリンピックの期間中にさらに人出が5%増えた場合は、開催期間中の8月はじめには1000人を超える計算になったということです。
人出がこれより増える場合は、感染者数の増加のペースはさらに速くなりました。
一方、インドで確認されたデルタ株の影響が全く無い場合は、宣言解除後の人出の増加をオリンピック期間中も含めて15%程度以下に抑えることができれば、1000人を超えるのを避けられる可能性があるということです。
このシミュレーションは、京都大学の古瀬祐気特定准教授と東北大学、それに国立感染症研究所のグループが、16日開かれた厚生労働省の専門家会合で示しました。
シミュレーションでは、宣言が今月20日に解除された場合、人出が増えると想定したうえで、インドで確認された変異ウイルスのデルタ株の影響などによって東京都の1日当たりの感染者数がどう変化するかを試算しました。
また、オリンピックの期間中にさらに人出が5%増えた場合は、開催期間中の8月はじめには1000人を超える計算になったということです。
人出がこれより増える場合は、感染者数の増加のペースはさらに速くなりました。
一方、インドで確認されたデルタ株の影響が全く無い場合は、宣言解除後の人出の増加をオリンピック期間中も含めて15%程度以下に抑えることができれば、1000人を超えるのを避けられる可能性があるということです。