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7月10日の米株式市場では、アップルやマイクロソフトなどの大手テクノロジー株が買われ、ナスダック総合指数とS＆P500種株価指数は過去最高値を更新して取引を終えた。
米連邦準備理事会（FRB）が9月に利下げを行うとの期待が高まり、S&P 500は史上初めて5600を上回った。上昇を牽引したのは、時価総額が世界1位のアップル（1.9％高）と、2位のマイクロソフト（1.5％高）、3位のエヌビディア（2.7％高）だった。
アップルの時価総額は、過去最高の3兆5700億ドル（約577兆円）に達し、エヌビディアも3週間ぶりの高値の3兆3200億ドルに達した。
アップルが時価総額4兆ドルの大台に乗るためには、まだ12％の上昇が必要だが、同社の株価はここ1カ月で20％上昇しており、史上初の時価総額が3兆5000億ドル超えの企業となったことを考えると、不可能ではないように見える。アップル株に対する強気の見通しは、次期iPhoneが生成AI機能の導入によって売上を伸ばすという楽観的な見方にも後押しされている。
一方、台湾の半導体メーカーのTSMCも、時価総額が1兆ドルを上回る企業の仲間入りを目指している。TSMCの株価は10日の市場で3.5%上昇し、時価総額は9910億ドルに達している。
アップルとマイクロソフト、エヌビディアの3社の時価総額の合計は、10兆3000億ドルに達している。この金額は、世界3位と4位の経済大国であるドイツと日本の国内総生産（GDP）の合計を上回っている。
