30
代と40
代の
女性は
日常的に
運動している
人の
割合が
少なく、
体力や
運動能力も、
年々低下傾向に
あることが
スポーツ庁の
調査でわかり、
女性の
社会進出や
子育てが
背景にあるとしています。
スポーツ庁は
毎年、
年代ごとに、
握力や
上体起こしなど体力や
運動能力の
テストと
運動の
実施状況などの
調査を
行っていて、
去年は
6歳から79
歳のおよそ6万5000
人が
対象になりました。
その結果、30代と40代の女性で週に1日以上運動している人の割合は去年は40%前後にとどまり、調査を始めた平成10年以降、低下傾向が続いています。
特に30代後半では、平成10年に比べておよそ10%も低下したことがわかりました。
また30代と40代の女性は、体力や運動能力を表す合計点もここ10年ほど低下傾向にあります。
スポーツ庁は「女性の社会進出や子育てで忙しいことが背景にあるのではないか」と分析し、時間を取りづらい人や運動の苦手な人でも気軽に参加できるような取り組みを推進していきたいとしています。
このほかの年代では、小学生は入学前に外で体を動かして遊んでいた頻度が高いほど体力や運動能力の合計点が高く、高齢者では運動の習慣のある人ほど長い時間歩くことができる、などといった結果が出ました。
将来 医療費の負担増加のおそれも
30代や40代の女性で運動している人の割合が少なく、体力も低下傾向にあることについて、専門家は、将来医療費の負担の増加や介護の人手不足などにつながるおそれがあると警鐘を鳴らしています。
スポーツ庁の調査に協力した、運動生理学が専門で放送大学大学院文化科学研究科の関根紀子准教授は「30代や40代の体力の低下は、将来この世代が高齢になった時に、医療費が増えて負担になったり介護分野の人手不足に拍車をかけたりすることになりかねない。現代の女性は仕事や子育てなど忙しい日々に追われ、本人の努力目標だけでは解決できない問題なので、社会や政府が気持ちよく運動できる環境や施設を整えることも大切ではないか」と話しています。