体操の
女子選手が
日本体操協会の
副会長や
女子強化本部長からパワハラをされたと
訴えている
問題について、
スポーツ庁の
鈴木長官は「
第三者委員会で
事実を
究明し、
競技団体として
選手がいい
トレーニングが
できるよう
環境を
整備してほしい」と
述べ、
体操協会が
設置する
第三者委員会の
調査を
注視する
考えを
示しました。リオデジャネイロオリンピック
日本代表の
宮川紗江選手は
協会の
塚原光男副会長や
塚原千恵子女子強化本部長から「オリンピックに
出られなく
なる」
などと
言われたことに
苦痛を
感じ、パワハラを
受けたと
訴えています。
これに対して副会長と女子強化本部長側は脅すための発言はしていないなどと反論しています。
この問題についてスポーツ庁の鈴木長官は1日、東京都内で取材に応じ、「一般的に、弱い立場の選手たちが声を出していく空気は大事だ。第三者委員会で事実を究明し、競技団体として選手がいいトレーニングができるよう環境を整備してほしい」と述べ、体操協会が設置する第三者委員会の調査を注視する考えを示しました。
一方で、選手に対して速見佑斗コーチが指導中に暴力をふるったとして体操協会から処分を受けたことについては「指導者が暴力をふるうことは断じてありえない。選手も間違った指導を認識し、暴力がなくても能力を伸ばせることを知ってほしい」と述べました。
また、鈴木長官は相次ぐスポーツ界の不祥事について「競技団体の自治や独立を尊重し信頼していたが、税金を競技力の強化に使っており、今のままで持つのか危機感もある。しっかりコントロールや指導ができる体制を考えたい」と述べ、スポーツ庁のプロジェクトチームで年内にも対応策をまとめる考えを示しました。